MMD研究所は12月10日、「2025年一般生活者におけるAIサービス利用実態調査」の結果を発表した。18歳から69歳の男女1000人を対象に、11月14日から17日にかけて実施したもので、一般生活者におけるAIサービスの利用状況や、ECサイトや旅行予約サービスでのAI活用に対する意識が明らかになった。
ChatGPT
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調査によると、AIを使ったサービスを利用したことがある人は35.7%で、約3人に1人がAIサービスを経験していることが分かった。利用したことがあるAIサービスの種類では、「AIによる検索機能」が61.7%で最も多く、次いで「AIチャットボット」が35.5%、「翻訳・画像補正などのAI機能」が31.8%、「対話型生成AI」が30.9%となった。
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対話型生成AIの利用者111人に具体的なサービス名を聞いたところ、「ChatGPT」が80.6%で圧倒的な利用率となった。2位は「Google Gemini」で50.8%、3位は「Microsoft Copilot」で39.1%だった。以下、「Grok」が11.6%、「Perplexity」が4.9%、「Claude」が3.9%と続いた。
特にChatGPTはAIチャットの代名詞となっている現状がそのまま数字にも現れた。一方でGeminiなど他モデルの性能も向上しており、ChatGPTが一強をどこまで維持できるか注目だ。
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AIに連携してもよいと考える個人情報については、「ポイントや会員情報」が40.9%で最多となり、「利用しているサイトやアプリ内での閲覧履歴」が38.2%、「過去の購買履歴」が37.7%、「旅行や体験などの予約履歴」が28.7%と続いた。
サービス内の情報には比較的寛容な一方で、「他社サービスも含めた閲覧履歴」は25.6%、「現在地や移動履歴などの位置情報」は24.6%、「金融取引に関する情報」は14.6%にとどまり、個人情報の種類によって連携への抵抗感に差があることが明らかになった。
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