ブラックフライデーを含む11月の米国市場で、ゲーム機販売の深刻な落ち込みが明らかになった。一方で、価格上昇は今後も続く見通しだ。
年末商戦が本格化するなか、ゲーム機を取り巻く状況は厳しさを増している。米調査会社Circanaが公表した11月の最新レポートによると、コンソールを中心としたゲームハードの販売は、1996年以降で最低に落ち込んだ。
背景にあるのが、止まらない価格上昇だ。Circanaのディレクター、Mat Piscatella氏によれば、ゲームハードの平均販売価格は2019年には約235ドルだったが、2025年には439ドルまで上昇した。この価格高騰が、ゲーム市場全体の支出減少を招いているとみられる。11月のビデオゲーム関連支出は59億ドルにとどまり、前年の61億ドルから4％減少した。
本来、11月はブラックフライデー効果で販売が伸びやすい時期だ。高額なゲーム機は、値引きを狙ってこの時期に購入する消費者も多い。しかし、近年の価格水準では、その戦略が通用しにくくなっている可能性がある。実際、ハードウェアへの支出は6億9500万ドルまで縮小し、2005年以来の低水準となった。
機種別に見ると落ち込みは顕著だ。Microsoftの「Xbox」は前年同月比で70％減と大幅に減少した。11月に最も売れたコンソールだったSonyの「PlayStation 5」も40％減となっている。一方、任天堂は「Switch 2」の発売もあり、「Switch」との合算で減少幅は10％と堅調だった。ゲーム用アクセサリー全体の売上は13％減だった。
ソフト面では、11月の販売上位に「Call of Duty: Black Ops 7」と「Battlefield 6」が並んだ。加えて、「Minecraft」や「Red Dead Redemption II」といった定番タイトルの根強い人気が続く一方、「Ghost of Yotei」や「The Outer Worlds 2」といった新作も上位に食い込んでいる。
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この記事は海外Ziff Davis発の記事を4Xが日本向けに編集したものです。
