ソフトバンクの宮川潤一社長は2026年2月9日、衛星とスマートフォンの直接通信サービスを2026年度に開始する方針を明らかにした。同日の決算説明会で記者からの質問に答えた。
同日にはNTTドコモも、衛星とスマートフォンの直接通信サービスを2026年度初頭に提供開始すると発表している。ドコモのリリースによると、地上基地局を介さずにスマートフォンが衛星と直接接続する仕組みで、テキストメッセージの送受信や対応アプリでのデータ通信が利用できる。既存のLTE対応スマートフォンで利用可能で、パートナー企業や料金は後日発表するとしている。
ソフトバンクの宮川潤一社長
宮川社長は衛星直接通信での他社との差別化について「できなくなると思う」と述べた。日本向けに独自の仕組みを構築するのが理想としつつも、「ユーザーにサービスの差分があってはいけない」との考えを示し、まずはサービスの提供を優先する姿勢を見せた。
衛星とスマートフォンの直接通信では、KDDIが2025年4月に米SpaceXのStarlink衛星を活用した「au Starlink Direct」を国内で初めて開始し、接続者数は約350万人に達している。ドコモとソフトバンクもStarlinkを活用するとみられ、楽天モバイルは米AST SpaceMobileと提携して2026年内の商用化を目指している。主要4社の参入方針が出揃ったことになる。
