アイ・オー・データ機器は12月10日、NASやHDD、SSDなど165型番について、2026年1月14日から価格改定を実施すると発表した。原材料価格やエネルギー、物流などの関連費用の高騰が長期化しており、現行価格の維持が困難になったとしている。
同社はこれまで生産性の向上やコスト削減などの企業努力により価格維持に努めてきたが、昨今の市況状況による各種コストの上昇が続いており、今後も先行き不透明な厳しい環境が続くと想定されることから、価格改定に踏み切る。
今回の価格改定の対象となるのは、個人・家庭向けNASが12型番で改定率は2.8%から19.4%、法人・企業向けNASのLinuxベースOSモデルが29型番で4.5%から27.2%、同じくWindows OSモデルが40型番で1.0%から3.8%となる。
ストレージ関連では、NASオプションの交換用ハードディスクが17型番で1.5%から6.4%、24時間録画対応HDDが5型番で2.8%から11.8%、据え置きHDDが12型番で2.9%から15.4%、法人向けHDDの「BizDAS」が6型番で2.6%から6.4%の改定率となる。
SSDは21型番が対象で、改定率は13.0%から34.9%。このほか、ネットワークカメラが1型番で11.3%、USBメモリーの「U3C-STDシリーズ」が9型番で10.5%から54.8%、WDブランドのポータブルSSDが7型番で5.6%から15.2%、SanDisk ProfessionalブランドのSSDが6型番で3.7%から12.9%の価格改定となる。
同社は今後も商品の安定供給に向けて努めていくとしている。
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